PitCall

ブラックジャックの最適解（ベーシックストラテジー）は、自分の手札とディーラーのアップカードの組み合わせだけで機械的に決まる。つまり本質は「状態→アクション」のルックアップであり、リアルタイム性より入力の速さと判定の正確さが価値を決める。PitCall はこの一点に絞ったツールとして設計する。

対応外とする範囲も明確にしておく。ライブディーラー映像の自動認識、複数ハンドの同時管理、賭け金の実運用連携（電子決済等）は初期スコープに含めない。

3.1 ハンド入力 → 最適アクション判定

プレイヤーの手札（2〜3枚以上）とディーラーのアップカードをタップで入力し、即座に推奨アクションを1つ返す。数字入力ではなくカードランクのボタン選択（A, 2〜10, J/Q/K はまとめて「10」として扱う）にして、入力ミスを構造的に防ぐ。

3.2 ルール設定

戦略表は使用ルールによって一部の判定が変わるため、以下を設定画面で切り替え、判定ロジックに反映する。

• デッキ数（1 / 2 / 4〜8）
• ディーラーのソフト17（S17 / H17）
• ダブルダウンの制限（任意の2枚 / 9-11のみ 等）
• スプリット後のダブル許可（DAS）
• サレンダーの可否（アーリー/レイト）

3.3 カウンティング支援モード（任意）

基本機能とは別のモードとして、Hi-Lo方式のランニングカウント／トゥルーカウントの手動集計を補助する。カードが出るたびにタップでカウントを進め、残りデッキ数から自動でトゥルーカウントを算出し、カウントに応じたベット単位の目安（ベッティングレイシオ）を表示する。

3.4 セッション記録

プレイ時間、ハンド数、自分の判断とアプリ推奨が一致したかの正答率を記録し、練習の進捗を可視化する。金銭の勝敗管理は行わない（賭博の実運用支援に踏み込まないためのスコープ制限）。

推奨アクションは色でも即座に判別できるよう、実際のカジノチップの慣習色に寄せた配色を割り当てる。数字（データ）と判断（色）を分離しないことで、判定結果を一瞬で読み取れるようにする。

戦略表は「ハードハンド」「ソフトハンド」「ペア」の3系統のルックアップテーブルとして持ち、ルール設定（§3.2）ごとに差分を適用する構成にする。差分は表全体を複製せず、基本テーブル＋条件付き上書きルールとして持たせることで、ルール組み合わせの増加に対してテーブル数が爆発しないようにする。

ハードハンド戦略表（抜粋・6-8デッキ / S17 / DAS可 の例）

数値の出所: 標準的な6〜8デッキ・S17ルールのベーシックストラテジー（データ構造の説明用の抜粋）。実装時は最終的にWizard of Odds等の一次情報で全マス突合し、ルールバリエーションごとに再検証する。

擬似コード

// hand: プレイヤー手札, upcard: ディーラーのアップカード, rules: §3.2の設定
function getAction(hand, upcard, rules):
  if isPair(hand) and canSplit(hand, rules):
    action = pairTable.lookup(hand.rank, upcard)
    if action is defined: return action

  if isSoft(hand):
    action = softTable.lookup(handTotal(hand), upcard)
  else:
    action = hardTable.lookup(handTotal(hand), upcard)

  return applyRuleOverrides(action, hand, rules)
  // 例: ダブル不可の局面では D → H にフォールバック

判定はテーブル参照のみで完結し、ネットワーク通信もサーバー側の状態も不要。したがってクライアント完結・オフラインファーストを基本方針にする。

このアプリの価値は判定の正確さそのものなので、戦略表は実装後に自動テストで全マス検証する。ハード/ソフト/ペアの各テーブル × 主要ルールバリエーションの組み合わせについて、一次情報の戦略表と1マスずつ突合するテストケースを用意し、CIで回す。手動レビューに頼らない。

• 本アプリはベーシックストラテジーという公開された数学的最適解を提示するのみで、勝敗や利益を保証するものではない。
• 実店舗カジノでの電子機器・戦略表の使用は施設の規則で禁止されている場合が多く、利用者自身が施設のルールを確認する責任を負う旨をオンボーディングとアプリ内注記の両方に明記する。
• 賭け金の実運用（入出金・決済連携）はスコープ外とし、将来的に追加する場合も別途の法令確認を前提とする。